不動産をできるだけ好条件で売るためにも、物件の状態を改善しておくこと大切と言われます。
「それなら事前にリフォームを実施したほうが良いのか」と気になる方も多いのではないでしょうか。
今回は、不動産売却にあたってのリフォームの必要性やメリット・デメリットのほか、改修にかかる費用もご紹介します。
不動産売却にあたってリフォームは必要？
売り出す物件の状態が良いに越したことはありませんが、事前のリフォームは基本的に不要です。
中古物件においては購入後にリフォームを計画されているケースが多く、物件が少し傷んでいても許容範囲とされやすいです。
相応の値段を設定していれば問題なく購入される可能性があるため、一度そのまま売り出してみると良いでしょう。
不動産売却において効果的なのは、どちらかといえばリフォームよりもクリーニングです。
物件がきれいに掃除されていると多少の傷みや古さのある物件でも印象が良く、購入もされやすくなります。
不動産売却前にリフォームをおこなうメリットとデメリット
リフォームをおこなうメリットには、まずは物件の印象が良くなって早期に売れやすくなることが挙げられます。
物件がきれいで設備も傷んでいないなら値引きする必要もあまりなく、価格交渉を受けても高値を維持しやすいです。
さらに、物件の引き渡し後に瑕疵が見つかると買主から修繕を求められる恐れがあるものの、リフォームを実施し修繕しておけば予想外の傷みがあとで発覚することもなく安心です。
リフォームをおこなうデメリットには、売主に負担がかかりやすいことが挙げられます。
改修にかかった費用の全額を売却価格に上乗せできるとは限らず、回収できなかった部分は売主の自己負担となってしまいます。
このほか、取得後のリフォームを考えている買主からは、改修済みの物件は条件に合わないとして購入を見送られやすいです。
不動産売却前のリフォームにかかる費用
中古住宅のリフォームにかかる費用の相場は一概には言えないものの、基本的に高額になりがちです。
たとえば水回りを改修したいとき、以下のような費用が一般的に求められます。
●キッチン：50万円～150万円
●トイレ：10万円～50万円
●洗面所：20万円～50万円
●浴室：50万円～100万円
複数の場所でリフォームをおこなうと費用がかさみ、ローンの利用が必要になることもあるでしょう。
まとめ
中古物件では多少の傷みや古さは許容範囲とされやすく、事前のリフォームは基本的に不要です。
リフォームを実施すると早期売却しやすいメリットがある一方、売主にとって費用負担が大きいなどのデメリットもあります。
リフォームの費用は総じて高額となりやすいため、しっかり検討することをおすすめします。
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